近年、アクセス解析ツールを利用している企業は75％以上とかなり利用率が伸びています。
利用しているツールは無料のものから高価な有料のツールまで様々で、もちろん機能も様々であるため、利用方法はユーザによって変わってきます。
［参照：企業内でのアクセスログ解析ツールの利用実態に関する調査（パワー・インタラクティブ）］

中には『どのようにツールを利用したらよいか分らない』という方もいらっしゃるようです。
今回は、アクセス解析ツールで着目すべき項目のうち、特に広告にまつわる利用方法をいくつか挙げ、今後の施策に役立てて頂けたらと思います。

【アクセス解析ツールで着目すべき点】

• 広告の成果の確認

いくら「効果が良い」と勧められた広告枠でも、効果が良いのかは実際掲載してその成果を計測しないことには明確にはなりません。
（ツール毎に設定方法は変わりますが、広告のリンク先URLの末尾に計測用のパラメータを振るなど、計測用のURLを利用することで基本的には計測ができます。）

『どの広告から何件クリックがあり、何件コンバージョンしたか（資料請求などの最終目的ページに辿り着いたか）』を確認することにより、本当に自社に合った広告は何かを把握していきましょう。

※上記項目は一般的なツールでは、広告計測、キャンペーン計測、という項目に当たるかと思います。




• 媒体の評価

1と重複しますが、広告枠（メニュー）単位ではなく、媒体で効果を見極めることも必要です。
よく言われるように、例えばリスティング広告とバナー広告、メルマガ広告では、ユーザの反応率（クリック率、コンバージョン率）が全く異なってきます。

バナー広告は「看板」みたいなもので、ユーザへの認知として効果を発揮しますが、コンバージョン率は低く、逆にリスティング広告はユーザのニーズに合わせて表示するタイプのもので、一般的にはコンバージョンに結びつきやすいです。
これらの媒体毎の特性を解析することで、効率の良い媒体（広告）の組み合わせ方を見出すことができます。

具体的には、媒体毎の「直間比率」と「コンバージョン率」を元にグラフ化し、媒体の特性を確認する方法があります。

直間比率とは、ユーザがある広告Aを見てすぐコンバージョンした場合の成果を広告Aの「直接効果」、広告Aを見たあとに別の広告から再度訪問し、コンバージョンした場合の成果を広告Aの「間接効果」とした場合の比率を指します。

この比率が高いほど直接効果が高い＝すぐコンバージョンに結びつく、刈り取り型の広告だということが言えます。
これらの情報とコンバージョン率とコストを併せて見てみると、どの媒体が認知型の広告で、コンバージョン率が高いか、また、コストが高いかが一目で分かります。

このように媒体毎の特性をマッピング表示して把握することで、お金をかけるべき広告なのかどうか、また、どのような広告を組み合わせると良いのかが分かるでしょう。
媒体の評価の方法はご紹介した以外にも色々ありますので、指標を設定し、その指標にそって媒体の評価をされるとよいと思います。

※「間接効果」については、情報を取得できないツールがあるため、要確認下さい。




• コンバージョンしたユーザを知る

コンバージョン（資料請求など）をしたユーザを知ることで、「どのようなユーザが自分のサイトに興味があるのか?」を分析することが可能です。

ツールによっては、コンバージョンをしたユーザが男性/女性なのか、年齢は何歳なのか、購入金額はいくらなのかという情報を取得することが可能です。
そのデータを集計することで、ユーザの特性を把握することができます。

上記については、自社で蓄積している顧客データからも解析は可能ですが、わざわざツールを利用する理由としては、どの流入元から何円の売り上げがあるのか等を知るためと、流入元毎のデータと自社で取得している顧客データとの結びつけを行うためです。

後者の活用例として不動産会社を例に挙げると、不動産会社のインターネット上の最終目標はおそらく「資料請求/来場予約」であるかと思いますが、実際の最終目標は「成約/購入」です。
これについて考えてみると、インターネット上ではどの流入元から資料請求/来場予約しているかを計測できても、最終的に成約に結び付いたかは分かりません。

逆に、不動産会社側の顧客データでは、どんな人が資料請求して成約に至ったかは分かりますが、インターネット経由なのか、はたまたチラシからなのか、アンケートを行わない限り流入元の特定が難しいです。
つまり、この状態では、いくらインターネットからの資料請求が多くても、実際に成約に結び付いているかは不明なため、インターネットでの本当の効果というのが見えてきません。

そこで、ツールによってコンバージョン（資料請求）時のユーザ属性（例えば、資料請求番号など）を取得し、不動産会社側の資料請求番号、顧客データとデータの紐付けを行うことで、『どの流入元から何件資料請求/来場予約があり、成約まで至ったのは何件である』というデータを得ることができ、例えばインターネット上で広告を出稿していた場合には、その広告の真の成果を見ることができます。

以上のように「どのようなユーザが自分のサイトに興味があるのか?」というところから、「インターネット上のどの経路から流入したユーザが最終目標まで辿り着いているのか?」までを確認することができます。

※「ユーザの属性情報」を取得できないツールもありますので、要確認下さい。

以上3点については、特に広告を出稿している利用者向けの利用方法になりますが、ぜひ一度確認してみてはいかがでしょうか。
次回は広告の分析という観点から少し外れ、サイト解析という観点での利用方法についてお話したいと思います。

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