Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、クロスメディアに関する調査を実施した。

インターネット白書2008によれば、2007年9月度時点でテレビCMの4割が「ネット誘導型CM」であることが発表されており、多様な業種にわたって広告主に支持されていることが伺える。

今回の調査では、以前の調査「第1回広告メディアに関する調査（上）」の定期調査と製品毎の広告影響度に関する調査を行った。

≪調査結果サマリー≫

• 「○○と検索してください」という手法は、最もTVCMが受け入れられている。


• 「○○と検索してください」を見たことがないユーザーは30％。


• 指定検索キーワードからの検索は、フリーペーパーが64.4％、新聞広告が51.5％、テレビCMは40.3％にとどまる。


• 商品購入のきっかけとなる接触メディアはWeb広告（PC）による影響が大きい。


• 家電製品や食料品、化粧品（衣料品）は多数のメディアに接触しており、自動車や金融商品はTVCMやWeb広告（PC）に偏っている。

今回の調査対象者は20歳～59歳までの男女500人。
男女別の均等割付を行い、年代比は20代：24.8％、30代：25.0％、40代：25.0％、50代：25.2％になった。

Q1.「○○と検索して下さい」といった「指定検索キーワード」広告の閲覧

「○○と検索してください」という広告を閲覧したことがあるか各メディア別に尋ねたところ、テレビCMが63.0％と圧倒的に多く、次いで雑誌の広告が25.0％、新聞広告が20.2％と続いた。

「指定検索キーワード」を見たことがないと回答したユーザーも30.0％おり、TVCMで流れてはいるがそれ程気にとめていない可能性があるのではないかと考えられる。

また、前回実施した調査「第1回広告メディアに関する調査（上）」と比較すると、TVCMにおける割合に変化はないものの、その他のメディアについては前回よりも低くなっており、「○○と検索して下さい」の広告効果がやや弱まっているのではないだろうか。

Q2.「指定検索キーワード」での検索の有無

「○○で検索してください」という広告を見たことがあると回答した350人に実際に検索したことがあるか尋ねたところ、フリーペーパーが64.4％と最も多く、次いで新聞広告が51.5％、雑誌広告が48.8％と続き、テレビCMは40.3％にとどまった。

雑誌やフリーペーパーについては、受身で情報を与えられるテレビとは異なり、ユーザーが目的意識を持って情報を探している可能性があるため、検索率も高まるのではないかと考えられる。

Q3-①
購入や検討した商品毎のメディア広告接触率

ここ最近、家電製品や食料品、化粧品（衣料品）、旅行、自動車、金融関連商品を購入または検討したユーザーに対して、どのようなメディアの広告と接触することが多かったかを尋ねたところ、

家電製品：Web広告（PC）→25％
食料品：新聞→30％
化粧品や衣料品：Web広告（PC）→22％
旅行：Web広告（PC）→20％
自動車：テレビ（CM等）→10％
金融関連：Web広告（PC）→13％

と続き、全体的にWeb広告（PC）と接触しているユーザーが多いことが伺える。

今後、他社で成功したからといって型通りに模倣するのではなく、業界毎にターゲット層を把握し、商材に合った広告投下が不可欠であると言えるだろう。

また、新聞広告や雑誌広告を含めない各メディアについては、検索したことがないと回答しているユーザーが半数以上にのぼっており、今後ユーザーの検索を促すような仕掛けが必要ではないかと考えられる。

Q3-②
接触したメディア毎に購入または検討した商品

接触したメディア毎に購入また検討した商品を見た場合、Web広告（PC）では家電製品や化粧品（衣料品）、旅行、テレビ（CM等）では食料品や家電製品、折込チラシでは食料品が顕著に高い結果になった。

また、家電製品や食料品、化粧品（衣料品）については比較的接触しているメディアが多いにも関わらず、自動車や金融関連の商品についてはWeb（PC）やテレビが中心で、他商品よりも少ないことが分かる。

「次世代広告コミュニケーション（横山隆治著）」によれば、TVと他メディアを同時に視聴する「ながら視聴」の増加やHDDレコーダーの普及により、TVCMをスキップすることが当然となった時代に、TVだけでユーザーをつなぎとめておくことは不可能である。

"ながら"が多くなり、TVがユーザーへ与える効果が弱まった現代、1つのメディアからのメッセージだけでは十分なコミュニケーションが成立することは難しく、今後一層クロスメディアのニーズは高まるでしょう。

次回は、ユーザーの情報に対する使い分け方について調査していく。

本調査は、ボーダーズが保有するリサーチ会員に対して行った調査となっております。
あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、
リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

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調査対象者 ：20歳～59歳の男女
サンプル数　 ：500
調査期間　　　：2008年7月1日～2008年7月3日
調査方法　　　：インターネットリサーチ
調査機関　　　：株式会社ボーダーズ

本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
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