Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアと共同のもと、「顔ちぇき！」などに代表されるジェネレータコンテンツに関する調査を行った。

≪調査結果サマリー≫

調査対象者：15歳～49歳のモバイルユーザー345人。
男女比：男性;48.7%、女性;51.3%。
キャリア比：Docomo;52.2% Ezweb;36.8% Softbank;11.0%。

【Q1-1】ジェネレータコンテンツの利用経験

Q1では、「顔ちぇき！」などに代表されるジェネレータコンテンツの利用経験を尋ねた。
その結果、「利用したことがある」が31.6%、「利用したことがない」が68.4%となり、非利用経験者が経験者を上回る結果となった。　

【Q1-2】ジェネレータコンテンツの利用経験（男女別）

Q1-1の結果を男女別にみると、男性の利用率は23.2%、女性は39.5%となり、女性の方が15ポイント以上も利用率が高いことがわかった。

ジェネレータコンテンツの特徴は、自分の情報を送ると、その情報がブラックボックスの中で処理され、そして予想外だったりユニークな結果が返ってくるという点である。
このワクワク感がユーザーの興味をそそるのだが、それだけでなくこのワクワクの後に（もしくは同時進行的に）発生する友人との共有も特徴の一つである。

ここからは個人的な感覚値によるものだが、この"共有"という行為がこれほどに男女の利用経験率に差を付けている要因なのではないだろうか。

【Q1-3】ジェネレータコンテンツの利用経験（キャリア別）

ジェネレータコンテンツの利用経験をキャリア別にみると、最も利用経験率が高いのが「SoftBank」で47.4%、次いで「docomo」の31.7%、そして「au」の26.8%が続く結果となった。

非常に興味深いのは、【Q1-2】で触れたように各キャリアにおける男女比の違いがこの結果に影響しているわけではないという点である。
（【Q1-2】では、男性よりも女性の方が利用経験率が高いということがわかった）

キャリア別の男女比をみると、SoftBankが57.9%：42.1%（男性：女性）、docomoが49.4%：50.6%、auが44.9%：55.1%となっており、ジェネレータコンテンツの利用経験率の高さは全く逆の結果になっている。

つまり、キャリア間におけるジェネレータコンテンツの利用経験率には、男女比以外の項目が大きく影響している可能性があるのである。

【Q2】ジェネレータコンテンツの利用件数

Q2では、Q1でジェネレータコンテンツを利用したことがあると回答した109人に対して、その利用件数を尋ねた。

その結果、「1個」と回答したユーザーが最も多く49.5%、次いで「2個～5個」の45.9%が続く結果となった。
「6個～10個」は2.8%、「それ以上」は1.8%となり、6個以上のジェネレータコンテンツを利用したことのあるユーザーは全体のわずか4%未満であることがわかった。

95%以上となる多くのユーザーは5個未満の利用に止まっていることがわかったが、この原因がプロモーションにあるのか、それともコンテンツの面白さや独自性の欠如によるユーザーの飽きにあるのか、コンテンツを作成する際は事実を明らかにする必要があるだろう。

【Q3】ジェネレータコンテンツの認知方法

Q3では、Q2と同様にジェネレータコンテンツを利用したことがある109人に対して、コンテンツの認知方法を尋ねた。
その結果、「友人・知人からの紹介」と回答したユーザーが68.8%と圧倒的に多く、次いで「テレビ・ニュース」の21.1%、そして「モバイルのバナー広告」の17.4%が続く結果となった。

「友人・知人からの紹介」については言わずもがなだが、友人との"共有"が非常に重要な要素となっていることが伺え、ジェネレータコンテンツなどを使ったキャンペーンを行う際は、横への広がりを考慮したプロモーション設計が必要になるだろう。

また、「テレビ・ニュース」については、最も有名なジェネレータコンテンツの一つである「顔ちぇき！」（ジェイマジック提供）がフジテレビの人気情報番組である「めざましテレビ」の中で紹介されたことがこの結果に大きく影響していると考えられ、パブリシティを使った普及もキャンペーンを成功させるための一手段なのでないかと考えられる。

次回、ジェネレータコンテンツに関する調査（下）では、ジェネレータコンテンツの利用が企業やサービスのイメージや利用にどのような影響をもたらしたのかについて触れていく。

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本調査はモバイルインターネットリサーチを使ったものです。
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業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
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調査対象 ：15歳～49歳のモバイルユーザー345人
調査期間　　　：2008年8月21日～2008年8月25日
調査方法　　　：モバイルリサーチ
調査機関　　　：ネットエイジア株式会社

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