【自主リサーチ調査結果】ジェネレータコンテンツに関する調査(下)--ジェネレータコンテンツはユーザーの興味喚起に効果的!?
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアと共同のもと、「顔ちぇき!」などに代表されるジェネレータコンテンツに関する調査を行った。
ジェネレータコンテンツに関する調査(上)では、ジェネレータコンテンツの利用経験率は30%を超え、男性に比べ女性の利用率が高いことがわかった。
また、ジェネレータコンテンツの認知経路としては「友人・知人からの紹介」が中心となっていることも明らかとなった。
今回のジェネレータコンテンツに関する調査(下)では、ジェネレータコンテンツの利用が企業やサービスのイメージや利用にどのような影響をもたらしたのかについて調査を行った。
≪調査結果サマリー≫
調査対象者:15歳~49歳のモバイルユーザー345人。
男女比:男性;48.7%、女性;51.3%。
キャリア比:Docomo;52.2% Ezweb;36.8% Softbank;11.0%。
【Q1-1】コンテンツ提供企業の認知率
Q1では、利用したジェネレータコンテンツがどのような企業から提供されているかを覚えているかどうかを尋ねた。
その結果、「覚えている」と回答したユーザーは2.8%、「何となく覚えている」が8.3%となり、約90%のユーザーは提供先の企業を覚えていないことがわかった。
もし、キャンペーンの目的がメールアドレスなどのユーザー情報の取得ではなく、認知率の向上やイメージ醸成である場合は、コンテンツ自体の内容やコンテンツ利用後の導線設計などにも考慮する必要があるだろう。
【Q1-2】
また、Q1-1の結果を男女別にみると、提供先の企業を覚えている(「覚えている」と「何となく覚えている」の合計)と回答したユーザーは、男性で7.7%、女性で12.9%となり、女性の方が男性に比べ5ポイント以上高い割合で記憶していることがわかった。
【Q2】ジェネレータコンテンツの不満点
Q2では、ジェネレータコンテンツを利用した際に面倒だと感じたことを尋ねた。
代表的な回答として、「写真を撮ること」、「メールアドレスの入力や登録」、「結果が出るまでに時間がかかる」、そして「メールマガジンが送られてくる」などの声が見受けられた。
ただし、一部のユーザーにおいては"おもしろそうだったので、面倒だとは思わなかった"と回答している点には留意する必要があるだろう。
この回答から伺えるのは、同じような入力情報や仕組みであったとしても、コンテンツ自体の面白さや話題性によって、ユーザーのリアクションが大きく異なるということである。
最低限の配慮やユーザビリティーは必要だが、本質はあくまでもコンテンツの面白さにあるのではないかと考えられる。
【Q3-1】ジェネレータコンテンツによるユーザーの意識変化
Q3では、ジェネレータコンテンツを利用したことで、企業や商品に対する意識に変化があったのかどうかを尋ねた。
その結果、「興味を持った」や「親近感がわいた」については30%前後のユーザーが効果があったと回答している。
また、「理解が深まった」は20.2%、そして「商品購入やサービスの利用に影響した」についても15.6%がポジティブな意見を寄せており、コンテンツを使ったユーザーとのコミュニケーションにはある一定レベルの効果があると言えるのではないだろうか。
【Q3-2】ジェネレータコンテンツによる興味喚起(男女別)
ジェネレータコンテンツによる興味喚起率を男女別にみると、男性では「非常にそう思う」と回答したユーザーが7.7%と女性に比べ約5ポイント高いものの、「少しそう思う」も含めた合計で考えると、男性よりも女性の方が高い割合でポジティブな意識変化があったことが伺える。
【Q3-3】ジェネレータコンテンツによる商品購入やサービス利用への影響(男女別)
また、商品購入やサービス利用への影響を男女別にみると、そう思う(「非常にそう思う」と「そう思う」の合計)と回答したユーザーは男性で23.1%、女性で1.4%となっており、女性に比べ男性の方がコンテンツ利用が商品購入やサービスの利用に影響していることが伺える。
一時期ほど見受けなくなったジェネレータコンテンツだが、携帯電話は時間が空いた時にふと利用することも多いことから、ユーザーからのニーズは依然としてあるのではないかと考えられる。
ただし、ニーズが高いことと得られる効果は必ずしも比例関係にあるわけではない。
本文にも書いたように、キャンペーンの成功はコンテンツの内容が非常に大きなウェイトを占めると考えられる。
ただし、まずは「どのような効果を得たいのか」を考えた上で、コンテンツのアイディア出しから、全体のスキームを設計する必要があるのではないだろうか。
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本調査はモバイルインターネットリサーチを使ったものです。
あくまでも指標や参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
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調査対象 :15歳~49歳のモバイルユーザー345人
調査期間 :2008年8月21日~2008年8月25日
調査方法 :モバイルリサーチ
調査機関 :ネットエイジア株式会社
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