【自主リサーチ調査結果】第2回オンラインショッピングに関する調査-48.6%のユーザがレコメンド機能を「便利である」と認識-
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のマクロミルの協力のもと、第2回オンラインショッピングに関する調査と題し、オンラインショッピングに付随するサービスについてのインターネットリサーチ調査を行った。
その結果、48.6%のユーザがレコメンド機能を「便利である」と考えている事がわかった。
今回の調査対象は20~49才のパソコンインターネットユーザー208人。
年代別では男性/20-34才 、男性/35-49才、女性/20-34才 、女性/35-49才の4セルにおいて、
それぞれ52人ずつの均等割り付けを行った。
Q1では、比較サイトの利用状況について尋ねたところ、最も回答が多かったのは「現在(も)たまに利用している」で45.2%で、
2位の「過去に何度か利用したことがある」の22.1%には20%以上の大きな差をつけている。
3番手には「現在(も)かなり頻繁に利用している」の16.3%が位置しており、利用頻度を別にした「現在比較サイトを利用している」ユーザは合計で61.5%であることがわかった。
また、今回の調査は比較的インターネットの利用には精通しているであろうネットリサーチのモニタに対する調査であるにも拘らず、「1度も利用した事はない」というユーザは10.1%、そもそも「比較サイトを知らない」というユーザも6.3%存在している事がわかり、両者を合計した"比較サイトの非経験者"は16.4%と意外に多い事がわかった。
Q2では、Q1で比較サイトを利用した事があると回答したユーザに対して、「比較サイトを利用する上で、最も重視する点」について尋ねた。その結果、「取り扱い商品数」と支持したユーザが圧倒的に多く、50.5%の回答を集めている。
他の評価項目として「サイトの認知度」は21.3%、「更新頻度」は10.3%とそれぞれある程度の支持を集めているものの、1位である「取り扱い商品数」との差は歴然であり、商品数(比較対象件数)は良い比較サイトの第一条件であり、生命線であるとも言えるであろう。
また、このデータから推測される事は、ユーザは積極的に比較という行為をしており、その際に比較する対象が多ければ多いほど自分が購入を決定した商品の付加価値が高まると感じているという事である。
Q3では、”○×を購入した方は○△も購入しています”と案内してくれるレコメンド機能について尋ねた。
その結果、レコメンド機能をポジティブに考えているのは、「非常に便利である」が8.7%、「まあまあ便利である」と考えているユーザは全体の中で最も多い39.9%となっており、全体では半数近くの48.6%のユーザがレコメンド機能をポジティブに捉えている事がわかった。
逆に、レコメンド機能をネガティブに捉えているユーザは「あまり便利でない」で28.8%、「全く便利でない」に関しては4.8%となっている。また、そもそも「レコメンド機能を知らない」というユーザは17.8%も存在しており、これは全体でみると3番目に多い数字である。
Q4では、Q3でレコメンド機能を「あまり/全く便利でない」と回答したユーザに対して、そのように思う理由を尋ねた。
その結果、非常に面白い回答結果が得られた。
レコメンド機能を利用しない理由として、実に82.9%のユーザが「欲しいものは自分で探す」と回答したのである。Q4は複数回答形式の設問である為、これだけが理由であるとは考えにくいが、この結果は多くのユーザが自らの意思でオンラインショッピングを行っているという事実を示しているのではないかと考えられる。
もちろんこの背景には、検索エンジンの普及やサイト内でのユーザビリティが向上しているといった運営者側の努力があるのだが、レコメンド機能を必要としない理由として80%以上のユーザが「欲しいものは自分で探す」と回答している事は非常に注目すべき事実である。
また、2番手には「押し売りをされているみたいで嫌だ」が32.9%で続いている。
レコメンド機能はサイト運営者の手動で行われる事もあるが(これを買った人にはこれを紹介する)、多くの場合は自動化がなされており、広告というよりは情報提供という意味合いが強いように思われる。
しかしながら、ユーザにしてみれば情報の一方的な提供という一面があるのも事実であり、この結果はそれを反映したものであると考えられる。
最も回答が多かった「欲しいものは自分で探す」と、「押し売りをされているみたいで嫌だ」という回答を見る限り、レコメンド機能は特定の商品を目当てにしている人ではなく、何か商品を探している人に有効的な手段であると考えられる。
もう1点注目しなくてはならない点は、「実際にレコメンド機能を使ってみて、あまり良くなかった」というユーザはわずか1.4%しか存在していないという事である。
Q4の回答者の中には、レコメンド機能を利用した事のないユーザも含まれていると考えられるが、
この結果はレコメンド機能の価値を示すものとなっているのではないだろうか。
オンラインショッピングサイトの最強サイトであるAmazonだが、Wired誌の編集長、Chris Anderson氏によれば、
『AmazonはAvailabilityを満たしているものの、Findabilityに問題がある』と指摘している(ロングテール提唱者のアンダーソン氏、アマゾンの問題点を指摘より(2007.2 CNET JAPAN))。
この記事によれば、オンラインショッピングの弱点である"実際に商品を手にとって見ることが出来ない"をいかにして補うか。
また、オンラインショッピングの強みである"ロングテール"部分の売上を、いかにして増やすか(彼は50%を目指すべきであると提唱)が重要となってくるという。
本調査は、業界の全般的な調査となっております。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、
リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。
サンプル数 :208
調査期間 :2007年02月09日(金) ~ 2007年02月11日(日)
調査方法 :インターネットリサーチ
調査機関 :株式会社マクロミル
対象者 :20歳から49歳の男女
本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
アンケート回収データ・クロス集計サービス・レポートは有料にてご購入いただけます。
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