RSS1.0【自主リサーチ調査結果】IM（インスタントメッセンジャー）に関する調査～IMの利用意向は75％と高いが、携帯メールが大きな壁～
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同調査のもと、インスタントメッセンジャー（以下：IM）に関する調査を実施した。
1999年のiモード登場以降、日本市場では若い世代や女性の間で携帯メールがテキストのチャットのように使われてきた。
そのため、日本市場では携帯メールとIMの違いを打ち出し、日々の生活の中でのコミュニケーションツールとして根付いていくのはこれからという現状だと考えられる。
一方、米国のIM（インスタントメッセンジャー）市場はMSN・Yahoo・AOL・Googleなどがパイを奪い合い、米国ユーザーのIM利用は、日本よりもはるかに活発であることが伺える。
［参照：米国携帯市場レポート］
［参照：米国ユーザーは複数のインスタントメッセンジャーを使い分け 米MediaMetrixの調査で判明（INTERNET Watch）］
今後、日本市場でもIMが電話やメールに続く第3のコミュニケーションサービスになる可能性があるのか、今回の調査ではIP電話利用者500名に対して、IMの認知や利用状況、IMと携帯メールの関連性、IMの今後の利用意向を調査した。
≪調査結果サマリー≫
Q1では、IM（インスタントメッセンジャー以下略）の認知と利用について尋ねた。
すると、「知っていて利用している（※時々利用しているも含める）」が37.8％いる一方で、「知っているが、利用したことはない」が32.6％と続く結果になった。
IMを利用していないユーザーは61.2％おり、今回の調査は対象者をIP電話利用者のみに限定しているため、実際のIM利用者更に少ないと考えられる。
Q2では、Q1でIMを利用したことがあると回答したユーザー189人に対して、携帯電話のメールとIMをどの位の頻度で利用しているか尋ねた。
すると、携帯電話のメールは「1日に何度か」が47.6％と最も多く、1日に最低1回は利用しているユーザーが77.2％と多いことが伺える。
一方、IMについては、「1ヶ月に1回未満」が23.8％と最も多く、次いで「1日に何度か」が20.6％と続いており、IMを1日に1回は利用しているユーザーが35.4％に止まっていることが分かった。
別の調査で、IMの用途として「社内での仕事の話」や「社内での日常会話」といった仕事関連での利用が多く、IMの用途はある程度限定されているのではないかと考えられる。
［参照：職場、学校でのメッセンジャー利用者の約5割が友人と会話（japan.internet.com）］
Q3では、IMと携帯メールのどちらが利用しやすいか尋ねた。
すると、「携帯メール」が73.0％と「IM」が27.0％という結果になった。
男女別で見た場合、男性で「IM」の方が利用しやすいと回答しているユーザーは33％おり、女性よりも男性の方がIMを好んで利用する傾向にあることが分かった。
この理由として、IMは相手のIMソフトウェアが作動しているかチェックできたり、ファイルの交換、リアルタイムに情報交換できるなどといった特徴が高感度を高めているのではないかと考えられる。
Q4では、今後IMを利用したいかどうかを尋ねた。
すると「利用してみたい」が75.0％おり、4人に3人が利用意向を示す結果になった。
これを年代別で見た場合、若年層（20代）で「利用してみたい」が86.2％と大半を占めている。
現状で、利用しているユーザーは40％弱に留まっているものの今後利用者は増加していくのではないかと考えられる。
「利用したくない」と回答した理由として、「携帯電話のメール機能で十分である」や「リアルタイムならば電話を利用する」など、IMに対して特に必要性を感じていないユーザーは少なくないと考えられる。
冒頭でも述べた通り、現状では、欧米のようにIMが日本市場でも活発に利用されるかを判断することは難しい。
しかし、IMのメリット（強み）が理解・認知されれば、携帯電話のメール機能のようにユーザーにとって不可欠なツールとなりうる可能性は高いと考えられる。
調査は、メディアインタラクティブが保有するリサーチ会員に対して行った調査となっております。
あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、
リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。
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調査対象者 ：IP電話を利用している20歳～49歳の男女
サンプル数 ：500
調査期間 ：2008年3月11日～2008年3月13日
調査方法 ：インターネットリサーチ
調査機関 ：株式会社メディアインタラクティブ
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