消費者がブランドをコントロールする(CNET.Japan)

～引用開始～

　総務省が3月に発表した「平成17年度情報流通センサス報告書」には、平成7年（1995年）から平成17年（2005年）までの10年間の情報流通量の推移が示されている。

　これによると、平成7年を100とすると、平成17年には原発信情報量が2704、発信情報量は2086、選択可能情報量が41030、消費可能情報が1527、消費情報が1312となっている。これを取り上げて、電通の秋山さんが近著「情報大爆発」で、「この10年で情報の流通量は410倍になりました。」と書いている。

　実際にはこの調査でいう「情報量」は人が介在しない機械と機械がやりとりするものも含まれているので、410倍とそのままでは解釈できないものの、情報の需給ギャップが爆発的に大きくなっていることは事実である。そして重要なのは（これは私の仮説だが）、こうした現象によって消費者の情報接触態度が大きく変わったということである。

～引用終了～

引用元：消費者がブランドをコントロールする(CNET.Japan)

ADKインタラクティブ局横山さんの記事です。
冒頭で日本人が晒されている情報量が莫大に増加している中で、
従来の広告のつくり方、「What to say」「How to say」を送り側の論理で
一生懸命考えることがむなしく感じると書いている。

このような時代の広告では、
・接触量ではなく「エンゲージメント」
・広告クリエイティブではなく「ブランデッドコンテンツ開発」
・クロスメディアではなく「クロスコミュニケーション」
などの概念変化を唱えている。

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