活字離れならぬ"テレビ離れ"進む米ネットユーザー - ネット広告の将来有望(マイコミジャーナル)

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米IDCは、インターネットユーザーのメディア利用実態などを調査した最新レポート「U.S. Consumer Online Behavior Survey Results 2007 - Part One: Wireline Usage」を発表した。これによると、よくインターネットを活用する人々の間で、他メディアの利用離れが急速に進みつつある。

同レポートは、米国内でインターネットを利用している15歳以上の男女992名を対象に実施した調査に基づくとされる。調査結果によれば、米国民は1週間に合計で約70.6時間を、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・インターネットなどのメディア視聴に費やしている。このうち、インターネットユーザーが毎週ネット利用に費やす時間は、約半分の約32.7時間と最も多く、テレビ視聴時間(約16.4時間)のおよそ2倍、新聞や雑誌を読む時間(約3.9時間)の8倍以上に達しているという。

この調査結果を受けて、同社デジタルメディア&エンターテインメント部門を率いるKarsten Weide氏は「今後は広告費に関しても、テレビ、新聞、雑誌からインターネット広告へと一層シフトしていくことになるだろう」とコメントした。

しかしながら、年齢層に応じて、メディア視聴スタイルは異なるとのデータも紹介された。中高年インターネットユーザーは、テレビや新聞などにも多くの時間を割いているものの、若い年齢層のインターネットユーザーほど、従来の他メディアの利用時間を減らしてでも、インターネット利用を増やそうとする傾向が強いようだ。ネット利用目的のトップはサーチエンジンでの検索で、地図情報サービスやメールなども人気が高い。

なお、最近の興味深い傾向としては、PCでも携帯電話でもない新たな製品カテゴリーのデバイスを用いて、インターネットを楽しむ人が増えてきているという。例えばiPod touchや、Amazonの電子ブックリーダー「Kindle」などから、無線LAN接続でインターネットを利用する人々が目立ってきているようだ。

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参照：活字離れならぬ"テレビ離れ"進む米ネットユーザー - ネット広告の将来有望(マイコミジャーナル)

このページをご覧の方々にとって、この生地の内容は“当たり前”のことかもしれない。

しかし、メディアリテラシーの違いによって、“当たり前”すらが共有できないのが
今だということを思い出す契機にはなるだろう。

こっち側の人間が勝手に“当たり前”と思ってメッセージを送っても、
市場がイマイチ反応しな時は、往々にしてそうした意識の違いが根底にある。

テレビをはじめとする旧メディアに対して、
その意識変化の遅れを非難するような論調はよく見られるが、
対する新しいメディアの側の対話能力に疑問を呈するような意見は少ない。

コミュニケーションとはあくまで相手ありきのものであることを、
情報を媒介し、送り届けることに携わる人間は、
改めて認識する必要があるだろう。

効果があ仕掛け、利益をもたらす仕掛けは、
人の心を動かす基本に立ち返ることで見出されるはずだ。

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